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EC (eコマース)

EC(eコマース)は電子商取引とも呼ばれます。eコマースとはインターネットなどのネットワーク上での、商品やサービスの売買、ビジネス情報の交換などの商行為や経済行為を指します。オンラインショッピングが代表例です。

また、インターネットを利用し、Webサイトを構築し商品を売るサイトをECサイトといいます。

電子商取引

EC (eコマース)の取引図コンピュータネットワークを活用して、企業が商品やサービスを提供し、消費者が直接購入するして、決済も銀行口座からの自動引き落としにするといったシステムを使います。 このとき、企業(Business)と消費者(Consumer)との商取引を B to C、企業間取引を B to B、消費者間取引を C to Cと呼びます。

B to B (企業間電子商取引)

電子データ交換や銀行間の電子資金移動、企業向けサプライ用品の販売などがあります。

B to C (企業対消費者間取引)

オンラインショッピングなどが該当します。

C to C (消費者間取引)

インターネットオークションなどがあります。

インターネット電子商取引のメリット

売り手側

電子商取引では、商品の売り手側には、実店舗を持つコストが節約でき、資金が少ない人でも開業が容易となり、また地理的に不便な地域でも世界市場を相手にできるなどのメリットがあります。

買い手側

商品の流通段階が省略できるため、消費者にとって、低価格で商品が購入できるメリットがあります。この背景には、情報伝達のスピードがアップすることでその分の無駄な消費(情報)がなくなった分のコストダウンによるものとも言えます。

また、商品の販売価格や、商品の品質・性能などに関する情報収集(価格比較サイト、製品批評サイトなど)と、商品の選定・決済と、時間・空間的に同一の場所で行えるため、消費者にとって自らに有利な意志決定をしやすくなるメリットもあります。

しかしアフィリエイトサービスにより、電子商取引は中抜きの側面があったにも関わらず、新しい仲介の形が登場しています。

インターネット電子商取引の問題点

特有の問題として、回線上のデータ漏洩のほか、回線そのものや、インターネットサービスプロバイダ内部の設備トラブル発生時などの問題が挙げられます。

一般の電話やFAXなどの通信回線と異なり、インターネット特有のオープンネットワークという構成から、商取引の安全性や消費者の個人情報保護(主に個人データやクレジットデータなどの外部への流出)などには、何らかの対策が必要となります。代表的な対策例として、インターネット特有のデータの機密保持については、基本的には、SSLなどの暗号化通信を使い、経路途中でデータの盗聴がされても、内容がわからないように設定しています。

基本的には通信販売の一つの形態であるため、日本では、インターネットによる一般消費者の国内業者からの商品の購入取引については、現状は、「特定商取引に関する法律」の通信販売に関する事項を適用して行われています。消費者保護の観点で、インターネットに特有のものでは、日本商工会議所による「オンラインマーク」が主で、電子商取引に限られないものの、日本通信販売協会の正会員であることを示す「JADMAマーク」や、日本データ通信協会の「個人情報保護マーク」、日本情報処理開発協会の「プライバシーマーク」が目安となります。しかしながら、販売業者が外国にある場合、消費者側の国の法律の適用が困難な場合が多く、取引上のトラブル発生時に問題となることがあります。

他には、販売サイトを装って個人データやクレジットデータなどを騙し取ることが目的の、フィッシング詐欺にも注意する必要があります。

オンラインショッピング
オンラインショッピングとはインターネットなどのネットワークを利用したショッピングサービスのことです。商品などの購入申し込みをオンラインで行うことができでます。
ショッピングモール
ショッピングモールとは、インターネット上で複数の企業や商店(電子商店)が参加して、一つのサイトにまとめて、様々な商品などの品物を販売するウェブサイトのことです。サイバーモール、電子商店街、ネット商店街、オンラインモール、電子モールなどさまざまな呼称があります。
アフィリエイト
アフィリエイト(アフィリエイト・プログラム)ホームページやブログの運営者が、商品を宣伝したい企業と提携して、バナー広告などのリンクを自分のホームページに張ります。そのバナー広告リンクをユーザーがクリックして、リンク先のホームページ内の商品を購入した場合に、ホームページ運営者が報酬を得られるシステムです。成功報酬型広告とも呼ばれます。
ドロップシッピング
ドロップシッピング (Drop Shipping) は、ホームページの運営者がホームページにて企業の商品などを販売して、ユーザーが商品を購入した場合に、商品の発送(場合によっては請求も含む)を、メーカーや卸元が直接行う仕組みです。ホームページ運営者は自分でつけた販売した商品の価格と卸価格との差分が利益となります。